ヘッドスパサロンの開業を考えている方にとって、「何から始めればいいのか」「どのくらいの資金が必要なのか」「資格は必要なのか」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか。近年、ヘッドスパ市場は拡大を続けており、専門店の開業も増加傾向にあります。リラクゼーション効果の高さや美容・健康面でのメリットが注目され、幅広い年齢層から支持を集めているのが理由です。
本記事では、ヘッドスパサロンの開業に必要な資格や開業資金の目安、物件選定から集客方法まで、開業の流れを詳しく解説します。開業を検討している方はぜひ参考にしてください。
ヘッドスパとは？
ヘッドスパとは、頭皮をマッサージしてもみほぐすリラクゼーションサービスです。頭皮の血行促進や筋肉のコリをほぐすことで、さまざまな効果が期待できます。具体的には、眼精疲労や肩こりの軽減、頭痛の改善、リフトアップ、薄毛予防、リラックス効果などが挙げられます。
美容室のメニューとして取り入れられることも多いですが、近年では専門店も増加しています。施術者の技術向上や、頭皮ケアへの関心の高まりが、専門店の普及を後押ししているといえるでしょう。
ヘッドスパ市場が拡大している理由
ヘッドスパ市場が拡大している背景には、いくつかの要因があります。まず働き方の変化により、デスクワークやスマートフォンの使用時間が増加し、眼精疲労や肩こりに悩む人が増えています。ヘッドスパはこうした現代人特有の悩みに対応できるサービスとして注目されています。
また、セルフケアやウェルネスへの関心が高まり、リラクゼーションサービスの需要が全体的に拡大していることも要因の1つです。美容だけでなく健康面でのメリットも認知されるようになり、性別や年齢を問わず幅広い層から支持を集めています。さらに、水や着替えを必要としないドライヘッドスパの登場により、気軽に利用できる環境が整ったことも市場拡大を後押ししています。
ヘッドスパの種類
ヘッドスパには大きく分けて「ウェットヘッドスパ」と「ドライヘッドスパ」の2種類があります。開業を検討する際は、どちらのタイプを提供するかによって必要な資格や設備が大きく変わるため、それぞれの特徴を理解しておくことが重要です。
ウェットヘッドスパ
ウェットヘッドスパとは、シャンプーやトリートメントを使用し、頭皮や毛穴の汚れを除去したり髪のダメージをケアしたりするタイプのヘッドスパです。美容院のメニューの一つとして提供されることが多く、頭皮のクレンジング効果や髪質改善が期待できます。
ウェットヘッドスパを提供する場合、美容師免許が必須となります。髪を濡らす行為は美容師法で美容師の業務と定められているためです。そのため、美容師免許を持っていない場合は、美容学校に通って資格を取得する必要があります。また、シャンプー台などの専用設備も必要になるため、ドライヘッドスパと比べて初期投資が高額になりやすい点も特徴です。
ドライヘッドスパ
ドライヘッドスパは、水やオイルを使わずに頭皮をもみほぐすリラクゼーション中心のヘッドスパです。着替えや髪を濡らす必要がないため、顧客は気軽に利用でき、仕事の休憩時間などのスキマ時間に訪れる人も増えています。
ドライヘッドスパの場合、美容師免許は不要です。そのため、開業までのハードルが低く、資格取得や美容学校に通う時間・費用を抑えられます。また、シャンプー台などの大型設備が不要なため、初期投資を抑えやすく、自宅サロンや小規模店舗での開業にも向いています。しかし、顧客からの信頼を得るためには、民間資格の取得やスクールでの技術習得をしておくことがおすすめです。
どちらで開業するのがおすすめ？
ウェットとドライのどちらを選ぶかは、自身の状況や開業の目的によって変わります。すでに美容師免許を持っている方や、美容室を運営している方は、ウェットヘッドスパをメニューに加えることで差別化を図れます。一方で、これから独立・開業を目指す方や、初期投資を抑えたい方、資格取得に時間をかけられない方には、ドライヘッドスパが向いています。
また、ターゲット層も判断材料の1つです。頭皮ケアや髪質改善を重視する顧客を狙うならウェット、リラクゼーションやストレス解消を求める顧客を狙うならドライが適しているといえるでしょう。
ヘッドスパサロンの開業形態
ヘッドスパサロンの開業には、いくつかの形態があります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自身の状況や目標に合わせて最適な形態を選びましょう。
店舗物件を借りて開業
店舗物件を借りて開業する方法は、最も一般的な形態です。立地やターゲット層を自由に選定でき、サロンのコンセプトに合わせた内装や設備を整えることができます。集客しやすい立地を選べば、新規顧客の獲得にもつながります。
一方で、物件取得費や家賃、光熱費などの固定費が発生するため、ある程度の資金が必要です。また、集客や広告宣伝も自分で行う必要があります。
自宅サロンとして開業
自宅の一室をサロンとして開業する方法です。物件取得費や家賃がかからないため、初期投資を大幅に抑えられます。また、通勤時間がなく、自分のペースで営業できる点もメリットです。副業として週末だけ営業するといった働き方も可能です。
デメリットとしては、自宅の住所を公開する必要があるため、プライバシー面で抵抗を感じる方もいるでしょう。また、自宅をサロン仕様に整える必要があり、生活空間との区別を明確にすることが求められます。
フランチャイズ加盟で開業
フランチャイズに加盟して開業する方法もあります。すでにブランドが確立されているため、集客や認知度の面で有利です。また、本部から研修やサポートを受けられるため、未経験からでも開業しやすい点が魅力です。
ただし、加盟金やロイヤリティ(手数料)が発生するため、ランニングコストが高くなる傾向があります。また、メニューや価格設定に制約がある場合もあるため、事前にしっかり確認しておきましょう。
間借り・シェアサロンで開業
既存の店舗の空きスペースや営業時間外を借りて開業する方法です。通常の物件契約よりも賃料が安く抑えられ、水道光熱費も按分できます。また、既存店舗との相乗効果で集客につながる可能性もあります。
デメリットとしては、営業時間や利用できるスペースに制約がある点が挙げられます。また、既存店舗のコンセプトとの相性も考慮しなければいけません。
ヘッドスパサロン開業までの流れ
ヘッドスパサロンを開業するには、計画的に準備を進めることが重要です。ここでは、開業までの具体的なステップを順を追って解説します。
1.開業コンセプト・ターゲットを決める
まずサロンのコンセプトとターゲット層を明確にしましょう。「どのような顧客に」「どのような価値を提供するのか」を定めることで、その後の物件選定やメニュー開発、集客戦略が明確になります。「ビジネスパーソン向けの短時間リフレッシュ」や「女性向けの美容特化型ヘッドスパ」のように、ターゲットを絞り込むことが大切です。
2.資格・スキルを習得する
提供するサービスに応じて、必要な資格や技術を習得します。ウェットヘッドスパであれば美容師免許の取得、ドライヘッドスパであれば民間資格の取得やスクールでの技術習得を行いましょう。技術の質はリピート率に直結するため、しっかりとした技術を身につけることが重要です。
3.事業計画書を作成する
事業計画書は、開業の全体像や数値計画を整理するための重要な資料です。開業資金、売上目標、運転資金、収支計画などを明確にすることで、資金調達や経営判断がしやすくなります。金融機関から融資を受ける場合にも、事業計画書の提出が求められます。
4.物件を選定する
サロンのコンセプトやターゲット層に合った物件を選定します。立地、広さ、賃料、アクセスの良さなどを総合的に判断しましょう。人通りが多く、競合が少ないエリアが理想的です。また、居抜き物件かスケルトン物件かによって内装工事費が大きく変わるため、予算と照らし合わせて検討しましょう。
5.内装工事・設備導入を行う
物件が決まったら、内装工事と設備導入を進めます。サロンのコンセプトに合ったデザインにすることで、顧客の印象も良くなります。リクライニングチェアや照明、BGM機器など、必要な設備を整えましょう。NBSでは、美容サロン向けの設備導入サポートも行っています。開業に必要な設備についてお悩みの方は、ぜひご相談ください。
6.開業届を提出する
事業を開始する際は、税務署に開業届を提出する必要があります。提出期限は事業開始から1か月以内とされていますが、遅れても罰則はありません。しかし、確定申告の際に青色申告を希望する場合は、開業届の提出が必須となるため、早めに手続きを済ませておきましょう。
ウェットヘッドスパの場合は、保健所への美容所登録も必要です。設備や内装が基準を満たしているか確認し、許可を取得してから営業を開始しましょう。
準備を徹底してヘッドスパの開業を成功させよう
ヘッドスパサロンの開業には、資格取得、資金調達、物件選定、集客準備など、さまざまなステップがあります。ドライヘッドスパであれば美容師免許が不要で、初期投資を抑えて開業できるため、独立を目指す方にとって魅力的な選択肢です。一方、ウェットヘッドスパは美容師免許が必要ですが、頭皮ケアや髪質改善といった付加価値を提供できるのが魅力です。
開業後の成功には、顧客管理や売上管理を徹底し、リピーターを増やす仕組みを作ることが重要です。NBSは、美容サロンの開業・運営支援に豊富な実績があり、資金計画から設備導入、集客支援まで、ワンストップでサポートしています。ヘッドスパサロンの開業をお考えの方は、ぜひNBSの開業支援サービスをご活用ください。
