美容市場は日々成長しており、需要は拡大し続けています。そのため、競争は激しくなり、閉業を余儀なくされるサロンも少なくありません

そんな中、近年「セルフエステ」という新しいサロンの形が注目を浴び始めました。多くの方が既に利用をしており、生き残りが簡単ではない美容業界でも、店舗数を着実に伸ばしています。

そこで今回のコラムでは、セルフエステについて徹底解説いたします。需要が伸びている理由や開業時の注意点など、網羅的にまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

セルフエステサロンとは?

セルフエステサロンとは、お客様が自分自身で施術することができるエステサロンです。

  • 脱毛
  • 痩身
  • ホワイトニング

など、幅広いメニューのセルフエステがあり、多くの方が利用しています。

お客様とスタッフのやり取りが必要ない点や、高品質の美容機器を安価で使用できる点など、セルフエステを利用するメリットは様々です。お客様だけでなく、セルフエステのオーナーになる利点も多く、開業を志す人は増えています。

お客様から見たセルフエステの需要の高さ

セルフエステの需要が拡大している理由は、お客様側の視点とオーナー側の視点から考えることができます。初めに、お客様から見たセルフエステの魅力を解説し、需要拡大の要因を見ていきます。

  • いつでも利用できる
  • スタッフに体を見られることがない
  • 安価で高品質の美容機器を使用できる

いつでも利用できる

セルフエステは、施術スタッフを必要としないため、一般的なサロンよりも営業時間を大幅に伸ばすことができます。家事や仕事が忙しい方でも、ちょっとした隙間時間で利用することが可能で、一般的なサロンと予定が合いにくい方でも使用しやすいです。

中には24時間営業のセルフエステもあり、昼間に時間を取れない方にも人気を集めています。

スタッフに体を見られることがない

脱毛サロンやエステサロンを利用したくない理由の一つに「体を見られるのが恥ずかしい」ということがあります。セルフエステでは、自身で施術を行うため誰かに体を見られることはありません。

近頃は、完全無人のセルフエステなど、入店から退店までスタッフと顔を合わせることがないサロンもあります。恥ずかしさを理由に来店を踏みとどまっているお客様にとっては、好都合のサロンでしょう。

安価で利用できる

セルフエステでは、一般的なサロンが使用する業務用美容機器を使用できます。施術者が必要ないため、その分低価格で利用することができます。従来のサロンで受けられる効果を、安価で得られるのは大きなメリットです。

経営者から見たセルフエステの需要が拡大している理由

  • 感染症対策がしやすい
  • 利益率が高い
  • 未経験でも開業しやすい
  • 人件費を抑えられる
  • 損益分岐点までが早い
  • 継続的な収入が期待できる
  • 一般的なサロンとターゲット層が異なる
  • 事業拡大がしやすい
  • 営業時間が長い

セルフエステは、お客様だけでなく経営者にとって多くのメリットがあります。競争が激化する美容市場の中で、セルフエステの需要が年々増加している理由を解説します。

感染症対策がしやすい

セルフエステはスタッフと顧客の接触が抑えられているため、特別な対策をしなくても、感染症が蔓延しにくい環境が作られています。一般的なサロンでは、感染症対策を徹底する必要があり、その分手間やコストがかかります。

また、一般的なサロンでは待合室や化粧室での顧客同士の接触を避けるために、なるべく施術時間に余裕を持って予約の管理を行います。一方、セルフエステは、営業時間が長くスタッフもほとんど必要ないため、顧客同士やスタッフとの接触を最小限にすることが可能です。

現代において、感染症対策がしやすいエステサロンの需要は自然と拡大していきます。

利益率が高い

セルフエステは、カウンセリングやクロージングを行う必要がありません。施術時間だけで済むため、1人あたりのサロン使用時間は短いです。

そのため、1人あたりの利益率は高くなり、顧客回転率も上げることができるので、売上の大幅な向上を期待できるでしょう。

未経験でも開業しやすい

一般的なサロンでは、高い施術技術やカウンセリング能力など、専門的な知識からコミュニケーション能力など様々なスキルが必要です。そのため、誰でもすぐに開業できるわけではありません。

一方セルフエステは、お客様が自分で施術を行うため、スタッフの干渉がほとんど必要ありません。最低限の使用方法や注意点さえお客様に伝えられるようにしておけば、誰でも開業できます。チェーンやFC展開もしやすく、需要を伸ばす要因となっています。

また、スタッフが最低限で済む点を活用することで、本業の傍らに開業する方も少なくありません。本業と副業の2つの収入源を確保することでさらなる事業拡大もしやすくなります。

人件費を抑えられる

一般的なサロンでは、カウンセリングや施術技術の指導・研修にもコストがかかります。セルフエステは、施術者を必要としないため、その分の人件費を削減することができます。節約した分、高品質の業務用美容機器や専売化粧品の購入をすることができ、より価値のあるサービスをお客様に提供することができます。

また、オーナー自身もスタッフ教育やシフト管理の時間が大幅に減るので、自分の時間を増やすことができます。事業規模拡大や新規事業の立案、家族サービスなど、浮いた時間を自由に使うことが可能です。

損益分岐点までが早い

セルフエステは、顧客回転率や利益率が高く、人件費を削減できる分、損益分岐点までの期間が一般的なサロンよりも短いです。一度損益分岐点を超えれば、家賃などを含むランニングコストが売上を下回らない限り赤字になるリスクは低いです。

短期的に利益を上げたい方は、損益分岐点までの期間が短いセルフエステが人気です。

継続的な収入が期待できる

月額制や回数制の支払い方法を導入することで、安定した収入を得ることができます。料金がリーズナブルなため、継続のハードルは低く、売上の安定が期待できます。継続的な収入は、競争が激しい美容業界に参入するハードルを下げてくれます。

一般的なサロンとターゲット層が異なる

セルフエステは営業時間が長いため、一般的なサロンに通うことが難しい顧客層をターゲットに訴求することができます。体を見られるのが恥ずかしいと感じている方や、エステサロンに通っていると思われたくない方など、従来のサロンがターゲットにしていない顧客を獲得することで大幅な売上アップが期待できます。

まだまだ競合は多くないので、開業を検討している方も少なくありません。しかし、従来のサロン同様、今後はセルフエステサロンの数は増え、競争が激しくなる可能性が高いです。競合が少ないうちに参入し、売上の安定を目指すのがおすすめです。

事業拡大がしやすい

セルフエステは、施術室と設備さえ揃っていれば運営できるので、事業拡大がしやすいです。店舗内の空きスペースや、近くのマンションの一室を借りることで事業拡大ができます。

また、自身が施術する必要がない分その時間を事業拡大の計画に充てることができ、施術者が必要ないのでその分のスタッフを追加で雇う必要もありません。

事業拡大がしやすい点は、開業を志す経営者にとっては大きなメリットです。

営業時間が長い

お客様へのメリットでもお話ししましたが、営業時間の長さは売上にも繋がるので、お店にとってもメリットがあります。一般的なサロンでは集客しにくい顧客層に訴求することで、大幅な売上の向上が期待できます。

セルフエステ開業の注意点

  • 急な顧客対応に備える
  • 定期的なメンテナンスを実施する
  • キャンセルに備える

セルフエステを経営する場合、上記の2点には気を付ける必要があります。対応を誤ると経営状況を左右する可能性も十分に考えられます。注意点を事前に把握し、対策をしておきましょう。

急な顧客対応に備える

初回時の顧客指導や美容機器の清掃、機器トラブルの対応など、スタッフが必要な場面は少なくありません。セルフエステだからといって、完全に無人にしてしまうと機器の故障などの万が一のトラブルの際に迅速な対応ができなくなります。

お客様の安心感や利便性は顧客満足度に直結し、サロンのリピートや評価に関わります。緊急時に備えてスタッフを手配するなど、スムーズなトラブル対応ができるようにしておきましょう。

定期的なメンテナンスを実施する

セルフエステでは一般のお客様が美容機器を利用するため、操作を誤るリスクが高まります。顧客の回転率が高いということもあり、美容機器のメンテナンスは頻繁に行わなくてはいけません。定期的なメンテナンスを実施し、故障のリスクを少しでも下げられるようにする必要があります。

お客様の初回来店時に使用方法を丁寧に伝えることや、使用マニュアルをまとめたものを施術室に置いておくなど、機器を正しく使用してもらえるよう工夫をしましょう。

また、美容機器の購入の際は、メンテナンスのしやすさや、耐久性に定評のある機種を選ぶことで故障のリスクを抑えられます。

キャンセルに備える

セルフエステサロンに限らず、多くのサロンで起こるトラブルが直前のキャンセルです。予約当日から数日前にキャンセルをしてもらえれば、他のお客様を対応することができるので、売上に影響しにくいです。しかし、直前にキャンセルされる場合は、すぐに代わりのお客様を見つけることは簡単ではありません。

そのため、24時間以内の取り消しや無断キャンセルなどには何らかの措置を取ることも考えられます。例えば、回数制のセルフエステの場合、直前のキャンセルは1回分としてカウントするなど、必要以上の損失を被らないようなシステムを整えておくことが望ましいです。

また、お客様が認知していなかったということがないように、契約を締結する際に、キャンセルポリシーに関しての説明は丁寧にしておきましょう。

需要に合わせたセルフエステサロンの開業パターン

  • 個人経営
  • フランチャイズ経営
  • 空きスペースの活用

セルフエステの開業パターンは主に上記の3つです。それぞれの特徴を把握し、自身に合う開業方法を検討しましょう。

個人経営

最も一般的なのが個人経営です。一般的なサロンを開業するのと同じで、開業場所から設備の準備、経営など全て自分で行います。自由度が高いので、あなたの目指すサロンを実現しやすいでしょう。

一方、全てを自分で行う必要がある分、仕事量は多く経営に関する知識がないと安定した経営を実現するのは簡単ではありません。

フランチャイズ経営

既に成功しているお店の看板を借りて開業する方法です。経営ノウハウや設備の準備など、本部が協力してくれるので、初めて開業する場合も安心して進められます。。ブランドイメージも活用することができるので、集客力は高く売上の安定を期待できるでしょう。

ただし、フランチャイズへの加盟金や、毎月の売上に応じて支払うロイヤリティなど、個人での開業では必要ない費用が発生します。

空きスペースの活用

既にお店として成立している、サロンの空きスペースを利用して開業する方法です。美容院やフィットネスジムなどの、使用していないスペースを活用することで客単価の向上が期待できます。従来のサービス内容に相性の良いメニューを導入することで、売上の大幅アップが予想されます。

セルフエステ開業の流れ

セルフエステ開業は以下の手順で行います。人によっては順番が前後することもあるので、参考程度に確認してください。

  • 経営計画を立てる
  • 立地・物件を決める
  • 美容機器を選定する
  • 資金調達する
  • 備品を準備する
  • 集客する
  • オープン
  • 開業届を提出する

経営計画を立てる

まず初めに行う必要があるのが、経営計画を立てることです。計画がないと、立地やお店のコンセプト、美容機器の値段などを決めるのが難しいです。どのような強みを持って、どのような顧客層にアプローチするか、開業費用を回収できるタイミングがいつになるのかなど、経営計画を事前に立てましょう。

立地・物件を決める

物件は、部屋の大きさや間取りなど、お客様が来店された時をイメージして、利便性が高くなるように工夫しましょう。物件によって初期費用は異なるので、できるだけ時間にかけて物件を検討することをおすすめします。

物件選びに関してはこちらのコラムで詳しく解説しています。良ければ合わせてご覧ください。

美容機器を選定する

業務用美容機器の購入は、カウンセリングやデモ機の体験、使用方法の研修など、納品までに時間がかかります。なるべく早くから探し始めることで、開業をスムーズに進められるでしょう。

気になる美容機器があれば、積極的にメーカーへお問い合わせを行ってみてください。

資金調達する

事業計画と美容機器の選定が終われば、いよいよ資金調達です。初期費用やランニングコスト、集客にかかるコストなどを一つづつ挙げていき、必要となる資金を準備しておきましょう。

サロン開業時に使える補助金はこちらのコラムで解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

備品を準備する

美容機器以外の細かい備品の準備を行います。タオルやアルコール除菌液など、お客様にサロンを心地良く利用してもらえるように意識して準備しましょう。予算に余裕のある方は、専売化粧品などを用意するのもおすすめです。

スタッフが直接施術することがないため、備品や内装を工夫して顧客満足度を向上できるかがリピート率や売上に繋がるでしょう。

集客する

オープンの目途が立ったら集客を行います。近隣住民へのビラ配りやSNS運用など、開業初月から売上の安定を目指せるよう積極的に行いましょう。

初めはオープンキャンペーンを実施するのがおすすめです。入会金無料や使用可能時間の延長など、初回時だからこそのキャンペーンを実施することで、高い集客力を発揮します。

オープン

ここまでの準備が整えば、いよいよ開業です。集客が上手くいっていればこの時点で多くのお客様が来店されるので、オープンスタッフを雇うなどし、1人でも多くのお客様に対応できるように準備しておきましょう。

開業届を提出する

個人事業主として開業する場合は、開業から1か月以内に税務署に開業届を提出する必要があります。提出しないことによる罰則はありませんが、確定申告も簡単になるので、届出の提出をしましょう。

確定申告の申請書類は国税庁の公式HPからダウンロードすることができます。

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