通常のエステサロンよりも安価に通うことができる「セルフエステサロン」の需要が高まっており、セルフエステを開業する方も増えてきています。
しかし、「開業をしたことがなくて不安だ」という方も多いでしょう。そこで今回はフランチャイズを活用したセルフエステの開業についてご紹介します。セルフエステをフランチャイズで開業するメリット、費用、開業で失敗しないポイントなど、幅広く解説いたします。
目次セルフエステサロンの開業が増えている理由
セルフエステサロンの開業を検討する人が増えているのにはいくつかの理由があります。
- 世の中の需要が高まっている
- 収入が安定する
- 人件費を抑えられる
世の中の需要が高まっている
セルフエステはお客様自身に施術を行ってもらうシステムです。「スタッフに体を見られたくない」「人と話さなくていいから楽」といった需要に応えています。
また、自分の都合に合わせて通える点でもセルフエステは人気です。普通のエステサロンに通うよりも低価格で通える点も需要を後押ししています。
収入が安定する
セルフエステサロンの多くは、ユーザーがコースやプランを選び、継続して通うサブスクリプション型のサービスを提供しています。そのため、一度契約してもらえると利用者の利用状況に関わらず、安定した収入を手にすることができます。
また、複数の機器を設置しておけば一度に多数のお客様に対応でき、お客様にとっても利用しやすく、リピート率に繋がっているといえます。
人件費を抑えられる
一般的なエステサロンの開業には多額の費用がかかってきます。そのうちの1つが人件費です。
実力のあるエステティシャンを採用するとなると高額な報酬を払う必要があり、閑散期にも人件費は発生します。
しかし、セルフエステの開業には技術を有する人材を採用する必要がありません。人件費を抑えられることは開業において大きなメリットといえるでしょう。
セルフエステをフランチャイズで開業するメリット
比較的開業のしやすいセルフエステですが、それでも開業は大変でしょう。そこで、経営していけるか自信のない方におすすめなのが「フランチャイズ開業」です。本章ではセルフエステのフランチャイズ開業のメリットをお伝えします。
- 本部のサポートを受けながら経営できる
- スムーズに開業できる
- 集客が見込める
本部のサポートを受けながら経営できる
フランチャイズで開業する一番のメリットは、フランチャイズ本部のサポートを受けながら開業や経営を行える点です。物件の選定や経営のノウハウ共有など、様々な支援を受けながら経営をしていくことができます。
セルフエステの開業は資格や経験がなくても始めることができるため、従業員に知識のある人材が少ない可能性があります。しかし、フランチャイズはその道のプロですので、困ったときに頼れる存在となり、安心して経営をすることが可能です。
スムーズに開業できる
フランチャイズ開業をすれば、メニュー選定の手間を省くことができます。
今や施術や機器の種類は膨大にあります。その中からメニュー作成や機器の選定を行うのは非常に時間がかかることでしょう。そういった手間を省けると他の検討事項に時間をかけることができます。
また、一部の機器や商品は本部から提供があるので、個人開業の場合よりも自分でこなす作業が少なく、開業がスムーズになります。
集客が見込める
開業後はまず店舗を認知させることから始めなければなりませんが、競合が多いエステサロン業界ではお客様に認知してもらうのも大変です。適切な集客を行わないとなかなかユーザーに訴求できず、訴求できたとしても店舗に足を運んでくれるかどうかは定かではありません。
しかし、名のあるフランチャイズと契約すれば、既に認知度があるので、個人開業よりも宣伝にかけるコストが少なく済むでしょう。
無名のエステサロンに比べてもブランドイメージがあることでお客様に安心感を与えることができ、集客に繋がります。
セルフエステのフランチャイズ開業にかかる費用
セルフエステをフランチャイズで開業する場合にかかるであろう初期費用を以下の表にまとめております。合計すると1,000万円程度かかる計算です。
| 初期費用 | 金額 |
| 物件取得費 | 200万円 |
| 内装費 | 10～30万円 / 坪 |
| 設備機器費 | 100～500万円 |
| 研修費 | 30～50万円 |
| 加盟料 | 300万円 |
| 保証金 | ～150万円 |
しかし、「こんな膨大な額を用意できない」という方もいらっしゃるかもしれません。そのような方のために次章で資金調達の方法をご紹介します。
セルフエステのフランチャイズ開業に活用可能な資金調達方法
フランチャイズ開業といっても、その資金を自分だけで賄うのは大変です。融資や補助金、助成金をうまく活用しましょう。
| 融資・助成金・補助金 | 内容 |
| 日本政策金融公庫 | 国が100%出資する金融機関。 金融機関よりも金利が低く、無担保・無保証人での融資が可能。 |
| 自治体の制度融資 | 地方自治体が信用保証協会と民間の金融機関と連携して行う融資。 都道府県や市町村ごとに設置されており、低コストでの資金調達が可能。 |
| キャリアアップ 助成金 |
パートや契約社員といった有期雇用の労働者を正社員雇用にした場合に支給される。 非正規雇用労働者のキャリアアップを目的とした助成金。 |
| 地域雇用開発 助成金 |
指定された地域のみで支給される助成金。 求人の少ない地域で雇用保険の適用となる事業所を設置・整備し、労働者を雇用した場合に支給される。 |
| IT導入補助金 | ITツールの導入経費の一部補助を目的とした補助金。 ホームページの作成・運用費用、予約管理システムの導入などが該当。 |
| 小規模事業者 持続化補助金 |
従業員の少ない会社や個人事業主の事業を維持させることを目的とした補助金。 |
| ものづくり補助金 | 中小企業が単独で実施できないブランド化戦略や商品開発、 生産性向上のための設備導入のための補助金。 |
それぞれ申請の期限が定められていますので、こまめに申請期限や詳細をチェックしておくことをおすすめします。
セルフエステのフランチャイズ開業を失敗させないポイント
セルフエステの開業は増えてきていますが、競争が激しいエステサロン業界ではなかなか成功が難しいとされています。開業の際にはポイントを押さえたうえで望み、成功の確率を上げておきましょう。
- 収支管理を徹底する
- トラブルに迅速に対応できるように準備しておく
- フランチャイズを慎重に選ぶ
- フランチャイズと健全な関係を築く
収支管理を徹底する
セルフエステサロンのフランチャイズ開業をする場合、初期費用だけでなく、人件費、店舗の賃料、ロイヤルティなどのランニングコストが毎月かかってきます。
フランチャイズで開業をされる方の中には経営をしたことがないという方も少なくないでしょう。収支管理は手間だからと後回しにしたい気持ちもわかります。
しかし、経営者として数字と日頃から向き合っておかないと、気付いたときには赤字を回収しきれないという状況になり、廃業に追い込まれてしまいます。資金や収支の管理は徹底しておきましょう。
トラブルに迅速に対応できるように準備しておく
セルフエステでは機器を扱うのはお客様です。決して機器を扱うプロではありません。どれだけ使いやすい機器だとしても、トラブルや事故に繋がる可能性があると考えておきましょう。
エステサロンにおいて、事故や不祥事はお客様からの信頼を大きく失います。お客様に安心して通っていただけるようにトラブルには迅速に対応しましょう。トラブルが生じたときのためにスタッフ用の対応マニュアルを用意するのも1つの手です。
フランチャイズを慎重に選ぶ
どこのフランチャイズと契約を結ぶかは慎重に検討しましょう。
フランチャイズの経営方針や施術方法、メニューのラインナップなどが自身の考えに合っているかどうかは照らし合わせておくことをおすすめします。
フランチャイズはビジネスパートナーです。同じ方向を向いて経営を進められそうかどうかを見極める必要があります。特に以下の項目を見ておきましょう。
- 契約内容
- 実績
- 初期費用
- スタッフ研修やトラブル発生時のサポートなどの体制は十分に整っているか
- マシンの導入方法はどうか（購入orリースorレンタル）
- 予約システムがあるか
フランチャイズと健全な関係を築く
フランチャイズとの関係性は経営に影響をもたらします。
フランチャイズは既に経営を成功させている、その道のプロだと考えて良いでしょう。密にコミュニケーションをとっておくと、自身が気付かないことに関してもフランチャイズから情報が入ってくることもあるかもしれません。
有効なアドバイスやサポートを受けやすくするためにも、フランチャイズとは良好な関係を築くことをおすすめします。
弊社ではセルフエステの開業をサポートさせていただいております
フランチャイズ以外の方法でセルフエステを開業するとなると個人開業という形になりますが、なかなか全ての作業を1人でこなすのは難しいでしょう。
弊社でセルフエステサロンの開業をサポートさせていただいております。物件選びから人材教育、集客方法まで幅広く支援させていただきます。開業にお困りの際には気軽にご相談ください。