
「エステサロン開業で本当に儲かるの?」「美容サロン経営で安定した収入を得られるの?」
エステティシャンとして経験を積み、独立開業を考える方にとって大きな関心事の1つは「儲かるかどうか」でしょう。確かにサロン経営は自分のビジョンを実現できるやりがいがある一方で、収入面での不安は大きいものです。周囲を見渡せば、独立後に年収が大幅アップした成功例もあれば、わずか1年で廃業してしまった失敗例も少なくありません。
本記事では、エステサロン・美容サロン開業の収益性について、廃業率や黒字化までの期間、経営者の平均的な年収などを徹底解説します。また、開業に関する具体的な流れや準備についても解説していきます。開業を検討中の方はぜひ参考にしてください。
サロン経営者・開業検討中の方へ

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本当に儲かる?リアルなサロン経営事情
実際のところ、エステサロン開業が儲かるのかというと、数字が示す現実は厳しいものです。
業界内での通説として、新規開業したエステサロンの約50%が1年以内に、さらに驚くべきことに90%が3年以内に廃業すると言われています。多くの場合、「思ったより売上が伸びない」「運転資金が尽きた」「リピート客の獲得に失敗した」などが主な理由です。
また、矢野経済研究所の調査では、美容業界全体の市場規模は2022年は前年比3%減。2023年は前年比0.8%減、4年連続のマイナス推移で縮小傾向にあり、新規参入にとっては逆風が吹いている状況です。しかし、このような厳しい状況でも成功しているサロンには明確な共通点があります。
参考:https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3444
エステサロン開業後の黒字化までの期間と必要資金
エステサロン開業後、黒字化までにかかる期間はケースバイケースですが、業界平均で見ると最低でも6ヶ月、多くの場合は1年程度が目安となります。姉妹店やフランチャイズ加盟の場合はブランド力がある分、平均4〜5ヶ月で黒字化するケースも見られますが、ゼロからの独立開業ではより長期間を想定する必要があります。
開業資金として、サロンの規模や立地にもよりますが、初期費用300〜500万円に加え、少なくとも6ヶ月分(約150〜300万円)の運転資金を確保しておくことをおすすめします。実際に開業したオーナーの多くが「予想以上に資金が必要だった」と回答しており、資金不足による廃業を避けるためにも、余裕を持った資金計画が不可欠です。
サロンオーナーの平均年収はどれくらい?
次にリアルな年収について解説していきます。
こちらもあくまで参考として知っておいていただきたいのですが、一般的なサロンオーナーの年収は300万〜1,000万円程度。非常に幅広く、結局お店によって全く異なりますが、中でも400万〜500万円に収まるケースが比較的多いです。
ただし、これらはある程度売上が安定しているエステサロンに限ります。前述の通り、黒字化するだけでも容易ではないため、これから開業する場合、まずはそこを目指すと良いでしょう。
エステ開業で年収1000万円を目指すための店舗拡大戦略
都心部などでは年収1,000万円を超えるサロンオーナーも少なくありませんが、そのように大幅に年収を上げたい場合には店舗拡大が必須です。
エステサロンも根本的には接客業であるため、スタッフ1人が生み出せる利益には限界があります。そのため、多額の利益を得るには複数のエステサロンを経営し、相応の人数のスタッフを雇用しなければいけません。
しかし、店舗を拡大していくとどうしても自分の目が届かない領域が出てきます。管理者を育成しつつ、オーナーがいなくても自動的に利益が生まれる仕組みを形成する必要があるため、捉えようによっては開業するよりハードルが高いでしょう。
下記では、店舗拡大のよくあるパターンについて解説します。
年収1000万円オーナーの店舗拡大パターン
- 1号店で確実に黒字化(2年以内)
- 独自の強みとなるサービス・メニュー確立
- 店長育成と権限委譲システムの構築
- 2号店出店(初出店から3〜4年後)
- 本部機能の強化とマニュアル整備
- 3号店以降の出店加速(1年に1店舗ペース)
実際に年収2,000万円を超えるオーナーの多くは、5店舗以上を経営し、各店舗に優秀な店長を配置することで自身の労働時間を削減しながら利益を拡大しています。ただし、店舗拡大には資金力だけでなく、「仕組み化」と「人材育成」が成功の鍵となります。
儲かるエステサロンの共通点
サロン開業を成功させるにはどのような条件を満たせばいいのでしょうか。儲かるエステサロンのよくある共通点を紹介するので、参考にしてみてください。
- リピート率が高く安定している
- サービスを安売りしない
- 物販に力を入れている
- 常にトレンドを追っている
- 明確な売上目標を掲げている
- スタッフの離職率が低い
リピート率が高く安定している
高い利益率を誇るエステサロンは、必ずといっても過言ではないほど、リピート率が高く安定しています。
例えば、チラシや広告にコストをかけているエステサロンは多いですが、これらは基本的に新規のお客様を増やすために行うことですよね。しかし、常に高いリピート率を維持し、それで十分な利益を得ているのであれば、広告に余計なコストをかける必要はありません。
結果としてランニングコストが抑えられ、利益率が高くなります。
サービスを安売りしない
現在の美容業界は非常に競争が激しく、人通りが多い駅の周辺などは何店舗ものエステサロンがあったりします。そのような競争に打ち勝つために料金を値下げするケースが見受けられますが、あまり得策とはいえません。
仮に料金を下げることでお客様が増えたとしても、利益率が下がってしまいます。毎日忙しなく働いているにも関わらず、少々の売上しか出ないという悪循環に陥る恐れもあるでしょう。
また、安さにつられて来店するお客様はもっと安いお店ができた時、そちらに移ってしまう可能性が高いです。そのため、後々のことを考えると安易に値下げし、サービスを安売りすることは控えるべきでしょう。
物販に力を入れている
利益率が高いエステサロンは、普段の施術だけでなく、物販にも力を入れている傾向にあります。どのような商品を販売するかは、サービスとの相性も加味して選定する必要があるものの、本当にお客様に必要な商品であれば、購入してもらうハードルは高くありません。
失敗すると大量の在庫を抱えることになってしまうため、導入は慎重に行うべきですが、上手くいけばほとんど人件費をかけずに売上を伸ばすことができます。
常にトレンドを追っている
エステに限らず、美容業界はトレンドの移り変わりが非常に早い世界です。インフルエンサーの一言によって新しい波が生まれることも珍しくありません。
そのようなトレンドを常に追っていくことは大変ですが、その分チャンスでもあります。海外で流行っているような最新のメニューをいち早く取り入れることができれば、他店との差別化にもなるでしょう。
明確な売上目標を掲げている
ビジネスを成功させる人は明確な目標を掲げています。エステサロンも例外ではなく、最初に売上目標を決めて、そこから何をどうすべきか逆算していくべきです。
ただ、そのような売上目標はオーナーだけが把握していても意味がありません。スタッフにも目標を浸透させ、お店全体で目標に向かっていってからこそ成果に繋がります。
スタッフの離職率が低い
大手のチェーン店であればともかく、そうでないエステサロンでは各々のスタッフにファンがついていることが非常に多いです。つまり、スタッフが辞めればファンであるお客様も離れ、お店の売上にもダイレクトに影響を与えます。
逆にいえば、スタッフの離職率が低いエステサロンはそういった顧客離れが起きづらく、安定して売上が伸びていきやすいということになります。
エステサロンにおける重要な経営指標
ちなみにエステサロンを経営するにはどのような数字に着目すれば良いのでしょうか。既にお店を経営している方にとっては当たり前のことかもしれませんが、これから開業する方にとってはそうでないかもしれないので、一つひとつ解説していきます。
- 新規来店数
- リピート率
- 顧客単価
- 時間単価
- 原価率
新規来店数
エステサロンを開業したばかりの頃はひとまず新規来店数を伸ばすことに尽力しましょう。
どれだけ施術や接客に自信があっても、実際にお客様に体験してもらえないことには意味がありません。特に最初はお客様にお店の存在を認知してもらうだけでも一苦労なので、広告やチラシ、SNSなどを駆使して、1人でも多くのお客様に来店してもらうことが大切です。
リピート率
ある程度集客のシステムを確立し、継続的に新規のお客様が来店するようになったら、今度はリピート率にも着目しましょう。
新規のお客様と比較して、リピーターは集客コストが圧倒的に低いというメリットがあります。熱心なファンをたくさん獲得できれば、余計なコストをかけずに安定した売上を獲得できるので、ある意味来店数よりも重要な指標といえます。
仮にリピート率が低いと、継続的に集客活動を行わなければいけません。「お客様に満足してもらえていない」ということの裏返しでもあるので、常に気にしていくべき指標です。
顧客単価
簡潔に説明すると、エステサロンの売上は「来店数 × 顧客単価」で決まります。そのため、顧客単価も新規顧客やリピーターと等しく重要な指標です。
先ほど、儲かるエステサロンの特徴の1つとして「サービスを安売りしない」とお伝えしましたが、その理由こそが顧客単価を下げることに他なりません。とはいえ、顧客単価はただ値上げすれば良いというほど単純なものではないため、
- サブメニューを用意する
- 物販を薦める
など、顧客層に合った方法を考える必要があります。
時間単価
よく注目されるのは顧客単価ですが、時間単価も無視してはいけません。回転率と言い換えることもできますが、仮に同じ金額のサービスでも、施術時間が1時間のものと30分のものを比べると、予約数も倍の差があることになりますよね。
- 美容院
- ネイルサロン
- 脱毛サロン
例えば上記のようなサロンの場合、お客様も「同じ仕上がりであれば早く終わる方が嬉しい」という意見の方は多いです。そういった理由から、サービス内容によっては顧客単価より時間単価を重視すべきということもあるでしょう。
原価
最後に着目すべきなのは原価、つまり、エステサロンを経営する上でどれほどのコストがかかっているかということです。
飲食店などとは違い、エステサロンの経営にかかる原価の項目数はそこまで多くありませんが、それでも日頃からきちんと計算しておくべきでしょう。少しの工夫でコストを抑えられる項目もあり、普段から気を付けておくことで改善点を発見しやすくなります。
エステサロンにおける原価とは
ちなみにエステサロンの経営で発生する原価としては以下のようなコストが挙げられます。
- 消耗品
- 家賃
- 水道光熱費
- 人件費
- 広告宣伝費
消耗品
まずは消耗品です。具体的にどのような消耗品が発生するかはサービスによって異なりますが、頻繁に消費するものほど余計なコストをかけないよう気を付けましょう。
しかし、お客様が直接触れる、あるいは目に入るものがあまりにチープだと、満足度を下げる要因にもなりかねません。こだわるところはこだわり、そうでない部分はしっかり削ることが重要です。
家賃
事業用マンションやテナントで開業する場合、大きな固定費となるのが家賃です。良い立地であるほど集客効果が期待できますが、その分家賃は高くなります。
駅からの距離や交通量、自身の予算などを踏まえ、バランスの良い物件を見極めましょう。
水道光熱費
固定費に対して、支払う額が月によって少なからず変わるコストを変動費と呼びます。
代表的なのは水道光熱費ですが、固定費と比較して、このような変動費は工夫次第で節約しやすいという特徴があります。1ヶ月あたりの料金は微々たるものでも、長期間積み重なれば大きな差が生まれるので、無駄がないか定期的に見直すことを心掛けてください。
人件費
オーナーが1人で運営する個人サロンを除けば、恐らく人件費が最大の原価となるでしょう。正社員の場合、直接支払う給与以外に、各種手当や社会保険等を合わせると、1人あたり約40万円の人件費が発生します。
それなりのベッド数を想定するのであれば、スタッフの雇用は必須ですが、もし集客が上手くいかずにスタッフを持て余すようなことがあれば大きなマイナスです。
広告宣伝費
開業当初から一定の来店数を獲得するには広告宣伝が欠かせませんが、当然相応のコストがかかります。Web広告などは少額でも広告を出稿できるというメリットがあるものの、現実的にはある程度まとまった金額が必要になるでしょう。
加えて、広告の効果はあくまで一時的なものです。
場合によっては開業後も毎月数万〜数十万円の広告宣伝費をかけ続けなければならないということも考えられます。そのような事態を回避するためにもリピート率の向上に努めましょう。
エステサロン開業の具体的な流れと手順
エステサロンを開業するには、計画から実際のオープンまで段階的な準備が必要です。成功しているオーナーの多くは以下の流れに沿って開業準備を進めています。
STEP1:コンセプト設計と事業計画書作成(開業3〜6ヶ月前)
まずはサロンのコンセプトを明確にし、どのようなサービスを誰に提供するのかを具体化します。同時に初期費用や月々の支出、売上計画を含めた事業計画書を作成します。この段階で金融機関の融資を検討する場合は、より詳細な収支計画が必要です。
必要な資金計画の例
- 物件取得費:賃貸契約時の敷金・礼金・保証金(60〜100万円)
- 内装工事費:100〜300万円(規模による)
- 設備・機材費:美容機器(100〜500万円)、施術ベッド(1台10〜20万円)
- 備品費:タオル、消耗品、ユニフォームなど(20〜50万円)
- 広告宣伝費:オープン告知、チラシ、看板など(30〜50万円)
- 運転資金:最低6ヶ月分(150〜300万円)
STEP2:物件探しと契約(開業2〜4ヶ月前)
コンセプトに合った立地条件を検討し、物件を選定します。エステサロン向けの物件選びでは以下のポイントがカギとなります。
- 駅からの距離(理想は徒歩5分以内)
- 周辺の人通りや競合店の状況
- 物件の広さ(施術ルーム数に応じた面積確保)
- 水回りの設備状況
- 防音性(施術中の静かさを確保できるか)
- 賃料(売上の15%以内が理想的)
物件契約時には、美容業や医療関連の規制に違反しないか、賃貸契約で特殊な制限がないかを必ず確認しましょう。
STEP3:開業届・許認可申請(開業1〜2ヶ月前)
エステサロン開業に必要な法的手続きを行います。基本的には以下の書類の提出が必要です。
- 開業届(税務署):開業後1ヶ月以内に提出
- 青色申告承認申請書:開業後2ヶ月以内、または最初の確定申告まで(青色申告をする場合)
- 保健所への届出:特定のメニュー提供時(脱毛など)
- 社会保険関係の届出:従業員を雇用する場合
メニューによっては追加の許認可が必要なケースもあるため、地域の保健所や関連団体に確認しておくと安心です。
STEP4:内装工事と設備導入(開業1〜2ヶ月前)
物件契約後、サロンの雰囲気を左右する内装工事を行います。施工業者選びのポイントは下記の通りです。
- エステサロン施工の実績があるか
- 防音・空調・照明の専門知識があるか
- アフターフォロー体制は整っているか
- 見積もりの詳細度と透明性
内装と並行して必要な機器・備品を導入します。特に高額な美容機器は、購入だけでなくレンタル・リースも視野に入れましょう。
STEP5:スタッフ採用とメニュー構築(開業0.5〜1ヶ月前)
オーナー自らが施術や受付を担当するだけでなく、スタッフを雇用する場合は、オープン前にスタッフの採用と教育を完了させておく必要があります。また、メニュー・価格設定も完了させておく必要があります。
スタッフ採用のポイント
- 業界経験者を最低1名は確保する
- 技術面だけでなく接客姿勢も重視する
- 教育研修の時間を十分に確保する
メニュー・価格設定
- 競合調査に基づいた差別化ポイントを明確にする
- 原価計算を徹底し、適正な利益率を確保する(理想は60%以上)
- 初回限定コースと定期コースの両方を用意する
STEP6:プレオープンと集客準備(開業直前〜オープン)
正式オープンの前に、知人や関係者向けのプレオープンを実施し、施術の流れやオペレーションの改善点を洗い出します。同時にオープン後の集客施策を準備します。具体的には下記を実施していきましょう。
- Webサイト・SNSアカウントの開設
- Google マイビジネスへの登録
- オープン告知チラシの配布
- オープン記念キャンペーンの企画
- 予約システムの導入と動作確認
成功しているサロンの多くは、オープン前から予約を20件以上確保していることがデータとして出ています。
エステ開業を失敗しないためのポイント
最後に、これまでのことを踏まえた上でどのような点に気を付けるべきなのかをお伝えしていきます。せっかく立ち上げた自分のお店を長く続けるために、以下の点を押さえておきましょう。
- 初期費用を極力抑える
- FC加盟を検討する
- 美容機器の導入は慎重に
- メーカーの開業・経営支援を活用する
初期費用を極力抑える
今回の冒頭でもお伝えした通り、開業からわずか数年以内にほとんどのエステサロンが廃業しています。理由は様々ですが、中には利益が黒字化する前に運転資金が尽きてしまったというケースが少なくありません。
そのため、開業時の初期費用は極力抑え、その分運転資金に回しましょう。必須でない備品などは後から買い足しても問題ありません。
フランチャイズ加盟を検討する
エステティシャンとしての技術には自信があっても、経営に関する知識を持ち合わせていないという方にはフランチャイズに加盟することを検討するのも良いでしょう。
加盟金やロイヤリティなどを支払う必要がありますが、その企業が持つノウハウを伝えてもらったり、知名度を活用することができます。起業経験がない方が自力で開業するより、失敗するリスクは低いといえるでしょう。
美容機器の導入は慎重に
エステサロンにはエステティシャンが素手で施術するハンドエステと、業務用美容機器を使用するマシンエステに分かれます。
それぞれメリットとデメリットがありますが、もし業務用美容機器を導入する際は慎重に選んでください。現在のマシンは1台数百万円と非常に高額ですが、機種によって性能は全く異なります。
マシンの性能はお客様の満足度、ひいてはリピート率に直結するため、展示会やデモ体験などで必ず実機に触れ、最も良いと思ったマシンを選んでください。
メーカーの開業・経営支援を活用する
業務用美容機器を購入した際のアフターサポートの内容はメーカーによって異なりますが、中にはマシンの使い方だけでなく、開業・経営支援を行っていることもあります。
例えば、弊社NBSの場合は美容機器メーカーとしてだけでなく、実際のサロン運営で培ってきたノウハウを活かし、マシン購入後もお客様をしっかりサポートします。
業務ですぐに使える同意書やカウンセリングシートも用意しているため、最短経路でエステサロンをオープンしていただけます。
サロン開業で儲けるには入念な準備が必要
文中でお伝えした通り、エステサロンオーナーの年収はお店によって全く異なります。成功して多額の利益を獲得するどころか、全くお客様が寄り付かず、失敗に終わったという例も決して少なくないのが現実です。
そのため、オープン前の準備期間から念入りに計画を練りましょう。十分な資金を蓄えるほか、ランニングコストと見込み売上のバランスを緻密に計算し、万全の状態で開業することが第一ステップです。
そしてご存知の通り、美容業界は非常に競争が激しい世界です。一時的に人気店になったとしても新しい競合が出てくる可能性は十分にあります。開業後もお客様に寄り添うことを忘れず、経営改善に努めていってください。